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不動産売却相場シミュレーター
エリア・面積・築年数から、実際に取引された価格帯の目安を表示します。個人情報の入力は不要です。
計算方法
- 中古マンション:選んだ市区町村の直近3年(件数が足りない場合は全期間)の取引を、専有面積帯(40㎡未満/40〜60㎡/60〜80㎡/80㎡以上)×築年数帯に分けて㎡単価を集計し、入力した条件の区分の下位25%〜上位25%と中央値に専有面積を掛けています。
- 土地(住宅地):土地面積帯(100㎡未満/100〜150㎡/150〜200㎡/200〜300㎡/300㎡以上)×用途地域×前面道路の幅員(4m未満/4〜6m/6m以上)に分けて㎡単価を集計し、同じように土地面積を掛けています。用途地域・幅員は「わからない」を選べます。
- 一戸建て:土地と建物を合わせた取引価格を、土地面積・延床面積・築年数から求める式(市区町村ごとに、直近3年(件数が足りない場合は全期間)の取引から最小二乗法で求めた log(価格)=a+b×log(土地面積)+c×log(延床面積)+d×築年数)で計算し、式の値に対する実際の取引価格のばらつき(中央50%)を価格帯としています。面積の係数が負(広いほど安い)や築年数の係数が正(古いほど高い)になった条件は式から外して求め直します(その条件による差は反映しません)。式を作れるだけの取引(30件)が無い市区町村は、延床面積あたりの単価×延床面積で計算します(土地面積は反映されません)。
- 指定した条件の取引が5件に満たない場合は、条件を広げて計算し、採用した条件と件数を表示します。
- 価格帯は「必ずこの範囲で売れる」という意味ではなく、条件の近い取引の分布(中央の半数が入る範囲)です。過去の取引で検証したところ、その後の新しい取引がこの範囲に入ったのは4割前後でした。駅からの距離、階数、方角、管理状態、リフォームの有無などは反映していないため、実際の査定額とは差が出ます。
計算例:東京都大田区の場合
このページの計算方法で、東京都大田区(集計した取引件数が最も多い市区町村)の価格帯を計算した例です。条件の一部だけを変えた例を並べています。
| 条件 | 価格帯(下位25%〜上位25%) | 中央値 | 計算に使った取引(採用した条件・件数) |
|---|---|---|---|
| 中古マンション・専有面積70㎡・築30年 | 4,846万円 〜 6,896万円 | 5,704万円 | 指定条件(60〜80㎡・築26〜30年)の2024〜2026年の中古マンションの取引98件で計算 |
| 中古マンション・専有面積35㎡・築30年 | 2,800万円 〜 3,768万円 | 3,185万円 | 指定条件(40㎡未満・築26〜30年)の2024〜2026年の中古マンションの取引54件で計算 |
| 一戸建て・延床面積100㎡・土地面積100㎡・築20年 | 6,345万円 〜 8,615万円 | 7,523万円 | 土地面積・延床面積・築年数から計算(2024〜2026年の一戸建ての取引664件から求めた式) |
| 一戸建て・延床面積100㎡・土地面積200㎡・築20年 | 9,856万円 〜 1億3,383万円 | 1億1,687万円 | 土地面積・延床面積・築年数から計算(2024〜2026年の一戸建ての取引664件から求めた式) |
| 土地・土地面積150㎡・低層住居専用地域・前面道路4〜6m | 6,459万円 〜 1億4,268万円 | 9,461万円 | 指定条件(150〜200㎡・低層住居専用地域・前面道路4〜6m)の2024〜2026年の土地の取引12件で計算 |
| 土地・土地面積150㎡・用途地域 指定なし・前面道路 指定なし | 6,486万円 〜 1億1,667万円 | 9,581万円 | 指定条件(150〜200㎡)の2024〜2026年の土地の取引77件で計算 |
マンション・土地の価格帯=採用した条件の取引の㎡単価の下位25%・中央値・上位25%×面積。一戸建ては、土地面積・延床面積・築年数を説明変数とする式(東京都大田区の取引から求めたもの。ほかの条件が同じ場合、土地面積が10%広いと約+6.2%、延床面積が10%広いと約+4.7%、築年数が1年古いと約-1.5%)で計算し、価格帯は式の値に対する実際の取引価格のばらつき(中央50%)です。価格帯は「必ずこの範囲で売れる」という意味ではありません。過去の取引で検証したところ、その後の新しい取引がこの範囲に入ったのは4割前後でした。駅からの距離、階数、方角、管理状態、リフォームの有無は反映していません。東京都大田区の相場データを詳しく見る
データが足りない場合の処理
- 指定した条件の区分の取引が5件に満たない場合は、残す条件ができるだけ多くなるように条件を外して計算します。残す条件の数が同じなら、マンションは築年数を専有面積より優先して残し、土地は用途地域、土地面積、前面道路幅員の順に優先して残します(誤差検証で誤差が小さかった順)。結果には採用した条件と件数を表示します。
- 一戸建ての式は、相場の算出期間の取引(土地面積・延床面積・築年数がわかるもの)が30件以上ある市区町村だけで作ります。土地面積・延床面積の係数が負(広いほど安い)や築年数の係数が正(古いほど高い)になった場合は、その条件を式から外して求め直します(その条件による差は反映しません)。式が無い市区町村は、延床面積あたりの単価(築年数帯別。5件未満なら全築年)で計算し、土地面積は反映しない旨を表示します。
- 直近3年の取引が5件に満たない種別は、全期間の取引で算出します(結果に算出期間を表示します)。全期間でも5件に満たない種別は、相場を表示しません。
データ取得日:2026年10月3日/収録済みの最新四半期:2026年第1四半期(取引の時期)。国土交通省 不動産情報ライブラリの公表分です。